40代の社員は企業の中核を担う存在であり、プレイヤーからマネジメントへの役割が変わる大切な時期になります。ここでは、40代社員のために行うキャリア研修の目的やカリキュラム例、企業に導入することによって得られる効果について解説します。
キャリア研修は新人や若手向けに行われているものは多いのですが、対象年代が上になれば実施率が低下しているのが現状です。しかし、40代という中核を担う社員が活躍することは若手社員の意識に大きな影響を与え、転職を抑えて組織の活性化につながると考えられます。
40代は体力低下やキャリアの停滞、技術変化への適応や家庭と仕事の両立をする責任が重くなるなどの課題を抱えています。だからこそ、自己効力感を回復させる、長く活躍するための持続可能なキャリア構築を行うためのキャリア研修カリキュラムの実施が求められているのです。
40代のキャリア研修は、個人にとっては自分の強みを再発見して専門性を高めたり必要となるスキルを学んだり、今後のキャリアビジョンを具体的にイメージしたりすることで仕事はもちろん人生の質を向上させることが目的となります。
一方、若手の育成や組織パフォーマンス向上につながる中核人材の活躍を促し、知識や経験を若手に伝える、新たな技術や知識を身に着けることによる組織活性化を図ることが企業としての目的となります。
では、具体的に40代のキャリア研修カリキュラムはどのような内容になっているのでしょうか。ここでは、カリキュラムを構成する主な4つの領域について紹介します。
参加者が自己分析を行い、自分の価値観や能力、経験を振り返って情報として具体的に整理する作業です。スキルの棚卸と強みを分析することにより、自分ができることを再確認して自己効力感を高めることに繋がります。また、中長期的なキャリアビジョンについても考えていきます。
仕事と家庭での責任が重くなる時期であることから、ライフプランとの調和についても見直しを行い、ストレスマネジメント技法の習得や時間管理、家族とのコミュニケーションについても学びます。
40代社員はプレイヤーとしてはもちろん、リーダートしてチームや組織を導くことも求められます。チームビルディングと人材配置、コーチングスキルやフィードバックについて学ぶことも大切です。
困難な状況でどのようにコミュニケーションを取るかはもちろん、生産性向上のための業務改善に向けて組織変革のケーススタディやロールプレイも重要となります。
40代はこれから会社経営に携わることも考えられ、財務やマーケティング、事業戦略といった経営視点の知識も求められます。キャリア研修カリキュラムでその基礎を学び、経営層とのディスカッションやケーススタディを通して部署をまたがるような課題を解決するためのスキルを身に着けます。
また、変化に対応するための異業種交流ディスカッションや新技術のケーススタディも今後のキャリア形成はもちろん企業成長のために重要となるでしょう。
40代は次世代を育成することも求められます。メンタリングやコーチングを学ぶ、若手成長のための指導方法身に着ける、技術やノウハウを伝える方法を検討するなど、指導者として必要なコミにケーション能力、知識・スキルを学びます。
ワークショップ形式やメンター制度を活用して実践的な演習を実施するのも良いでしょう。
キャリア研修カリキュラムを導入することにより、マネジメント層を育成して組織基盤を安定させることができます。自己効力感を高めることでモチベーションも上がり離職率低下にもつながりますし、中核人材が意欲的に活躍することで若手にも良い影響を与えることができます。
1人ひとりのスキルや強み、適性を把握できることでキャリア支援を強化したり人材の過不足を具体的に把握したりできるため、人材ポートフォリオに反映させることで最適なキャリアパス提案や人材配置に繋げることができます。
厚生労働省では、キャリア形成促進助成金制度を用意しています。これは、労働者のキャリア形成を促進するために訓練経費や訓練期間中の賃金を一部助成するもので、厚生労働大臣が専門実践教育訓練として指定した講座を受けたときや、教育訓練や職業能力評価を行う制度を導入した際などに補助が受けられます。
また、厚生労働省が委託しているキャリア形成・リスキング推進を行っているキャリア形成リスキング支援センターでは、各企業の課題に応じてキャリ研修導入をサポートしています。全国47都道府県に拠点があり相談できるようになっていますので、そのようなサービスを利用してみるのも良いでしょう。
40代のキャリア研修カリキュラムは、今までのキャリアを見直すことで自分の強みやスキル、経験を再確認して目標を見つけ、モチベーションを高める目的があります。離職率低下や会社としての企業力アップにも繋がるでしょう。
40代は企業の中核を担う年代です。プレイヤーとしてはもちろんマネジメントを行うことも求められるため、経営に関する知識やスキルを身に着けたり若手育成の指導方法やコミュニケーション能力を身に着けたりすることも重要です。今後の企業成長のため、人材確保のためにぜひ導入を検討してみましょう。
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